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［TIPS★TIPS］

さて、第1回はインタラクティブマーケティングのTipsとして、「WEBサイトに検索機能を付けよう！」だ。実は当社のWEBサイトにも検索機能は付けておらず、現在、より効果的な設置方法を検討中である。つまり、この“Tips★Tips”はそれだけ最新の情報をお届けしようというものなのだ。
では、具体的な内容に移ろう。まず、「なぜ今、検索機能が必要なのか？」である。従来も検索機能を付けたサイトは多数ある。しかし、その設置理由は何であろうか。「ユーザーサービスになるから」だろうか。
今、筆者が必要と言っているのは、それが「WEBサイトのビジネスとしての成功に必須だから」である。

ユーザーは検索エンジン経由で来訪する
「サイト来訪者の70％」この数字が何を意味するのかお判りだろうか。これは、検索エンジン経由でサイトに来訪するユーザーの比率だ。
もはやWEBユーザーを最もパワフルにサイトに来訪させるのは、バナーでもオプトインメールでもない。googleをはじめとした検索エンジンである。
そして、ユーザーが関心を持って入力したキーワードに対応して、自社の検索結果の表示順位を上位にさせるため、自社サイトをチューニングさせる技術が、旧ニューズレターでも何度かご紹介した“SEO（Search Engine Optimization）”だ。
SEOはタグの設定やサイト構造、リンクの設定などを検索エンジンのアルゴリズムに最適化させる（簡単に言えば検索エンジンのクセに合せる）施策である。
ユーザーの7割が検索エンジン経由で来訪する今日、SEOという施策は絶大な効果を発揮する。

サイト来訪後の導線設計の役割
絶大な効果を発揮するSEOであるが、その守備範囲はサイトのトップページにユーザーを連れてくるところまでである。
つまり、自社のサイトに連れてきたユーザーを、当該商品の案内や、申し込みなどのゴールまで誘導するのは別の施策が必要となるわけだ。
当社においては従来その答えとして“導線設計”を提唱してきた。
“導線”とは単なるナビゲーションのことではない。ユーザーを目的とするサイト上のビジネスゴールまで誘導する、サイト全体の構造設計のことだ。
ユーザーのサイト来訪時の購入意向や関心、知識レベルに合せてどのようなコンテンツにどのような順番で触れさせるかを設計し、ゴールまで誘導するのだ。

ダイレクトなゴールへのガイドとしての検索機能
先にあげたように来訪者の7割が検索エンジンで関心のあるキーワードを入力し、その結果自社サイトにやってきたユーザーであるとしたら、それらはかなり“目的意識の高いユーザー”であるといえよう。
導線設計は重要であるし、適切な設計は高い効果を上げる。しかし、ユーザーを導き、幾つかのステップで体験させていく設計だけでなく、もっとストレートに目的のゴールに連れて行く方法が“検索機能”だということになる。
つまり、自社のサイトのトップまで、検索エンジン経由でやってきた“目的意識の高いユーザー”は、必ずしも設計した導線に従って階層をドリルダウンしていくことを好むとは限らない。
検索エンジンで検索し来訪した後、当該サイトのトップにおいてもサイト内検索の機能が提供されていれば、連続した検索を行うことの方を好むだろう。
ユーザー自身も、以前に比べて検索機能の使い方に熟達してきている。
とすれば、導線も検索機能を設置することを前提で設計し、検索からダイレクトにリンクするパターンと、ドリルダウンするパターンの両方を考えるべきだろう。

検索機能の設置にも工夫が必要
検索機能はただ単にトップページに設置すれば良いというものではない。
ユーザーのサイトでの行動は、検索とドリルダウンを行き来するものだということを忘れないことだ。検索を行う。目的と思われるコンテンツを閲覧し、数階層ドリルダウンする。また別のキーワードで検索をするなどの行動を取る場合が多い。
つまり、検索の窓、もしくは検索機能へのリンクは各ページのナビゲーションの一部に、常に設定されていることが望ましい。

さらに検索のチューニングが必須
検索の結果は自社サイトに採用するエンジンの性能やクセによって大きく異なるが、それだけでなく、検索対象となるHTMLファイルの記述によってもかなりの差が出る。
本稿では述べきれないので稿を改めたいが、検索機能を加えるということは意外と単純なことではないのだ。
なぜなら、検索がユーザーの期待を全く満たせなかったとしたら、ユーザーはそのサイトをあっさり見限り、別のサイトを検索エンジンで探してそこへ行ってしまうからだ。
そのためには必要なチューニングの技法を学び、サイトに反映させることも欠かせない。
これからのサイトはますます、目に見えない部分への配慮が必要であり、そこが勝負の分かれ目になるとも言えるだろう。
ユーザーの立場として何気なく使っている機能でも、いざ自社サイトの場合を考えると、意外と検討しなくてはならない要素が数多くあることにお気づきいただければ幸いだ。